KNT-CTHD、海外旅行商品数拡充へ積極策

テーマ商品造成強化、WEB販売体制拡充

　KNT-CTホールディングス（KNT-CTHD）は5月27日、東京都台東区の東京都立産業貿易センターで「海外旅行交流コンベンション」を開催した。当日はKNT-CTHDグループ各社の58の営業拠点から125人が、海外各国の観光局やホテル、航空会社、ランドオペレーターなど159社、282人が参加し活発な情報交換を行った。コンベンション冒頭ではKNT-CTHDの丸山隆司社長があいさつに立ち、懸案となっている個人旅行事業の立て直しに向けて、WEB販売の強化や近畿日本ツーリストとクラブツーリズムが一体となった商品販売体制の強化、テーマ性の高い旅行商品造成に向けた企画部門の体制拡充を一層強化していく考えを示した。
　丸山社長は2018年度の海外旅行事業について、ハワイや欧州、アジア地区向けの販売が好調に推移したことで、グループ全体での海外旅行取扱人員が前年度比9.0％増、取扱額は7.1％増となり、売上・利益ともに伸ばすことができたという点を紹介するとともに、コンベンションに来場したサプライヤー関係者に対して商品造成に関する日頃の協力に対して感謝の意を表明した。
　そうした中で2019年度についても「グループ会社が一体となり、持続的成長を目指していくことでトップラインの引き上げを図っていく」と強調した。
　海外旅行事業強化に関して丸山社長は「WEB販売の強化」「KNTとクラブツーリズムの一体化」「企画・造成部門の強化」が課題と指摘した。
　コンベンションの冒頭あいさつ後に本紙などとの取材に応じた丸山社長は「WEB販売の強化に向けては現在、新たなシステムの構築に向けて開発を進めているところ。KNT-CTHDとしては2020年度までの3カ年でIT関連で94億円の投資を行うことにしている。そうしたIT投資の取り組みの一環として今年度には新たなWEB販売システムが完成する予定なので楽しみにしておいてほしい」と述べた。

　海外旅行コンベンション開催、サプライヤーと情報共有
　オセアニアや中国の商品数拡充などに注力
　米田昭正次期社長も来場、関係者と交流

　このほか、コンベンションの会場には6月にKNT-CTHDの社長に就任する予定の米田昭正氏も来場。米国でのホテル運営での経験などこれまでの近鉄グループでのキャリアについて紹介した上で、米田氏の着任にあわせて代表取締役会長に就任する丸山現社長とともに「今後は二人三脚で事業に取り組んで行きたい」とあいさつした。
　

※写真＝海外旅行交流コンベンションで海外旅行事業の取り組みについて説明するKNT-CTホールディングスの丸山隆司社長

※写真＝あいさつする米田昭正次期社長

写真＝商談会の模様、観光局、航空会社関係者など282人が来場した