ANA、東芝らと排ガス原料のSAFビジネスモデル検討

製造からフライトまでのサプライチェーン課題抽出など

　全日空（ANA）は12月2日、東芝研究開発センターが開発した二酸化炭素（CO2）を一酸化炭素（CO）に電気分解する技術を用いたプロセスにより、排ガスなどからのCO2を「持続可能なジェット燃料（SAF）」に再利用するカーボンリサイクルのビジネスモデル検討を開始することを発表した。この検討には東芝エネルギーシステムズ、東芝、東洋エンジニアリング、出光興産、そして日本CCS調査らが参画する。
　ANAらによれば、今後各社が持つ知見・技術、プラント設備などを活かし、SAFを供給するサプライチェーンにおける課題抽出や将来のビジネスモデルの検討を共同で実施。具体的には産業設備の排出ガスなどから分離回収したCO2を原料として、再生可能エネルギーと水素を用いたSAFを製造し、フライトまでの供給サプライチェーンの上流から下流まで、一連の流れを検討していく。
　今回ANAらがビジネスモデルの検討を開始するのは、いわゆる「Power to Chemicals（P2C）」プロセス。東芝は昨年3月、独自開発した触媒電極を用いて、工場などから排出されるCO2からプラスチック、塗料、医薬品といった化学品や燃料の原料となる一酸化炭素に変換する技術において、これまでの当社技術の約450倍にあたる世界最高レベルの変換速度を達成したことを発表していた。・・・

※画像＝工場の排ガスなどからSAFを生産するP2Cプロセスのイメージ（提供：AN