本邦航空会社12社、1-3月遅延率が2.32ポ上昇

定時運航率でトップに踊り出たスカイマーク

　航空局が発表した今年1-3月を対象とした航空輸送サービスに係る情報公開によれば、特定本邦航空運送事業者12社の遅延率（遅延便：定刻を15分超えて出発した便）は、前年同期に比べて2.32ポイント上昇した13.73％となった。なお欠航率についても0.62ポイント上昇した1.78％となった。
　そうしたなか各社の定時運航率をみてみると、期間中にトップに踊り出たのがスカイマーク。同社は定時出発率向上に向けた取り組みを推進してきており、その取り組みが数字となって表れたかたちだ。ちなみにスカイマークの1-3月における定時運航率は93.19％となっており、2017年度中はいずれも92-93％の定時運航率をキープしている。
　ちなみに1-3月における大手二社の定時運航率をみてみると、全日空（ANA）は85.93％、日本航空（JAL）は87.40％だった。そのほか中堅キャリアでは、日本トランスオーシャン航空（JTA）は83.72％、AIRDOが86.58％、ソラシドエアは87％、スターフライヤーが88.27％となった。また、LCCはピーチ・アビエーションが76.49％、ジェットスター・ジャパンは79.99％、バニラエアが76.02％、春秋航空日本は74.49％、エアアジア・ジャパンは90.71％だった。
　なお、1-3月期における輸送実績をみると、平均搭乗区間距離は942キロメートルと、前年同期に比べて1.73％増加。輸送人員は1.91％増加した2370万6811人で、輸送人キロベースでは3.67％伸びた223億2299万人キロメートルとなった。
　全体の旅客収入も2.22％拡大した3257億3900万円と好調だったものの、輸送人員あたりの旅客収入は、前年並みの1万3700円となり、輸送人キロあたりの旅客収入は1.35％減少した1万4600円となった。