★JATA、海外教育旅行のこれからのカタチ探る

　JOTC海外教育旅行商談会開催、活発な意見交換
　　　

　JATAアウトバウンド促進協議会（JOTC）は4月17日、東京都千代田区のJATA本部で「JOTC教育旅行商談会」を開催した。JOTCは旅行会社と海外政府観光局・航空会社、ランドオペレーターとの商談会を定期的に開催しているが、今回は教育旅行にテーマを絞って実施した。当日はバイヤーとしてJATA会員旅行会社や修学旅行関連団体ら15社・団体が参加した。一方サプライヤー側として航空会社、海外政府観光局、ランドオペレーターなど52社・団体が来場。コロナ禍を経て海外教育旅行のこれからの姿を探るべく、関係者が活発な意見交換を行った。

　JOTC福田教育旅行部会長「分散化がカギ」
　周辺環境が変化する中、時期や旅行先の多様化を

　商談会の開催に先立ちJOTC教育旅行部会の福田叙久部会長（ATI取締役相談役）があいさつに立った。
　福田部会長は「海外旅行全体のマーケットがコロナ禍前の6割台という状況にとどまっている中で、教育旅行市場に関しては19年水準まで戻りつつある。ただ、修学旅行についてはコロナ禍を経て、国内旅行へのシフトや旅行自体を取りやめる動きも出てきている」と足元の状況についてこのように述べた。
　その上で「JOTC教育旅行部会は、コロナ禍の中でも各自治体に対して、公立高校の旅費上限の撤廃など海外教育旅行の活性化に向けた活動を積極的に行ってきた。今回の商談会もこの取り組みの一環だ。今回参加しているサプライヤー各社は、旅行会社に対して是非率直な意見をぶつけ合ってほしい」と呼びかけた。

※写真＝JOTCの福田叙久教育旅行部会長