阪急交通社グループ決算、増収減益に

　次期はさらにテーマ性の特化型商品を強化

　阪急交通社グループの2019年3月期（18年4月−19年3月）決算は、営業収益が前年同期比4.4％増の340億2200万円、営業利益が14.2％減の17億6400万円と増収減益となった。
　海外旅行は主力のヨーロッパやエジプト、トルコ、アジアが好調に推移し、中でも香港・マカオが伸長し、海外旅行の取扱人数は増加した。また、2隻の大型外国客船をゴールデンウィーク期間中に同時チャーターするなど、テーマ旅の特化型商品などの販売が拡大した。
　国内旅行は自然災害の影響を受けた北海道、中国・四国では、観光支援事業費補助金「ふっこう割」を活用した商品を企画・販売した。一方、北陸・甲信越や近畿、九州は、創業70周年記念商品やバスツアーの強化が奏功し、好調に推移した。
　同社では、海外・国内旅行ともに、旅行事業をとりまく環境変化に対応するため、WEB投資のほかテレビCMやテレビ通販を積極的に展開し、個人型旅行やクルーズなどのテーマ性のある特化型商品の開発強化を図り、新たな顧客層の獲得をめざす。