丸茂空幕長、従来の考慮でF-35B配備検討

全国のバランス、訓練環境などが材料に

　丸茂吉成航空幕僚長は9月6日の会見で、F-35Bの配備先について、一般的な戦闘機配備に従って全国的なバランス、地籍、訓練環境などを考慮して決めていく考えを示した。これは、例として一般的に戦闘機を配備する場合に考慮する材料だとして、F-35Bについても「今後同じような検討を行っていくことになる」と説明した。
　F-35Bは、長い滑走路がなくても離着陸できる短距離離陸垂直着陸（STOVL）機で、2020年度概算要求で6機の購入を求めた戦闘機。中国の進出が進展するなど、日本周辺で太平洋側の脅威が高まる中、太平洋側に戦闘機の拠点が相対的に少ない状況を改善するため、導入を目指す。同概算要求では、海上自衛隊で護衛艦「いずも」の改修費用も求めていて、F-35Bの発着艦を可能にする。戦闘機運用の柔軟化を進めたい考えだ。